
顧問税理士との関係は今のままで

先生の顧問税理士は経験豊富で、所得税や法人税については強いと思います。
しかし、相続対策や事業承継についてはいかがでしょうか。
所得税や法人税はデイリー業務であるのに対し、相続に接する機会は一生に何度かしかなく
そのため相続税対策も日常的に行うことが少なくなります。
一方相続・承継に強い税理士は相続対策が日常です。
クリニックも診療科が分かれているように、税理士にも得意分野があります。
もし、顧問税理士が相続・承継にあまり精通していないようであれば、二人目の税理士をお考えになっては
いかがでしょうか。
現在の税理士とは良好な関係を築きながら、専門性の高い税理士ともチームを組み、先生個人の相続対策・クリニックの承継対策について生前にしっかり対策を行っておくことが理想の姿です。
医療も税理士もセカンドオピニオンが大事

セカンドオピニオンとは、よりよい決断をするために、当事者以外の専門的な知識を持った第三者に「意見」を求めると定義づけられています。
日本 においては主に 医療 の分野で用いられる用語であり、主治医に「すべてを任せる」という従来の医師患者関係を脱して、他の医師 の意見を聞くことで、最適な治療法を 患者自身が選択 していくべきと言う考え方に沿ったものです。
税理士のセカンドオピニオンとは、顧問契約を結んでいる税理士とは別の税理士に相談し、顧問税理士とは違った角度での意見や判断を聞く事ができるサービスです。例えばクリニック承継のコンサルでは、顧問税理士が組織再編や事業承継などに詳しくないため、この分野についてスポットですることも可能になります。
セカンドオピニオン税理士については「東京ミライズドクター相続チーム」にご相談ください。全国どちらのドクターでもご相談をお受けいたしますので、まずはお気軽にご連絡ください。
▼相談をご希望の方はこちらからお願いいたします。
相談を希望される方はこちらをクリック
東京ミライズからのお知らせ

東京ミライズでは、定期的に全国の学会に出展しています!
あなたのお近くの学会でお会いできるのを楽しみにしています。